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「TREASURE CDPとの連携でマーケターの意思決定を加速させる」 – Datorama

TREASURE Network Showcase vol.2 REVIEW

Datorama Japan株式会社(以下デートラマ)は、イスラエルで創業しニューヨークに本社を構える、マーケティング・インテリジェンス企業です。データを集約し、統合して意思決定の支援までを行うダッシュボード「Datorama」を提供することで、数千のトップ企業のマーケティング分析を支え、現在世界16拠点でビジネスを展開されています。セールスマネージャー小松昇平氏に、クライアントが直面する課題や悩みについて触れていただきながら、そのソリューションとして「Datorama」をご紹介いただきました。

散在したデータが、マーケターから意思決定の時間を奪っている

多くの広告主やマーケターの課題は、散在したデータを把握することやそれらを統合することがすぐにはできないなどの問題に起因します。

現在、市場に出回っているマーケティングツールは5,000以上存在し、今なお爆発的に増え続けています。マーケターは日々活用しているそれらのツールからもたらされるデータを集約しながら意思決定を行う必要がありますが、加えて調査データ、デジタルマーケターやCRM担当者からのデータ、更にパートナーから提供されるExcelでのレポート等、多様なデータソースから複雑にサイロ化されたデータを受け取っています。データをまとめて、分析の準備をするという非生産的作業に時間を割かれ、本質的な意思決定や戦略的業務に向き合えないという悩みをマーケターは抱えていると、小松氏は説明しました。

「Datorama」の活用でデータの集約と統合を自動化

SaaS型プラットフォームである「Datorama」には大きく3つの機能があります。

①データを整理/統合する
②データを可視化する
③データを用いた意思決定を支援する機能の3つです。

これらの機能を使い、大量のデータをまとめる作業を自動化していくことで、先のマーケターの課題を解決していくことができると小松氏は続けます。

「実際に、『Datorama』を活用することで、マーケティングにおける分析業務の8割の時間を削減し、意思決定、戦略的業務、コミュニケーション・クリエイティブの構築などに時間が使えるようになった例もあります」(小松氏)。「Datorama」を導入しデータ統合からデジタルメディアへの広告出稿のPDCAをスピーディに行えるようになった事例、コミュニケーションチャネルごとの効果の把握と評価を行い、そこからの意思決定プロセスの積み重ねにより社内教育が進んだ事例についてご紹介いただきました。

ダッシュボードは本当に必要?

小松氏は「ダッシュボードを導入するのは非常に手間がかかる」としながら、導入の際に考えるべきポイントを3つ挙げました。

①ダッシュボードを導入しても実活用できるのか
②ダッシュボードを作ること自体が目的になっていないか
③本当にダッシュボードが必要なのか

ということです。

①に関しては、「Datorama」はデータソースを自動的に集約し統合する機能(「TotalConnect」と呼ばれる特許を取得した独自機能)でメンテナンスコストを大幅に削減可能。
②については実際にエンジニアは画面を作ることに注力している状況に対して、「Datarama」は「スマートレンズ」と呼ぶ自動的にダッシュボード画面を生成する機能で対応します。
③に関しては、「意思決定に繋がれば画面は必要ない」(小松氏)という思想のもと、目的に合わせたアラート通知、機械学習を用いてインサイトを提示する「Datorama Genius(デートラマ・ジーニアス)」という機能を提供しているとのこと。

ダッシュボードありきではなく、あくまでもマーケターの意思決定のサポートを中心に据えた機能となっています。

「TREASURE CDP」との連携で、データの扱いがよりスムーズに

「TREASURE CDP」は収集・蓄積したデータを、マーケターが意思決定ができる粒度でシームレスに「Datorama」に渡すというパートを担っています。この連携によって、マーケターはサイロ化されたデータをまとめるという非生産的な業務から開放され、より戦略的業務にリソースを集中することができるのではないでしょうか。

TREASURE CDPとDatoramaの連携にご興味をお持ちの方は、こちらからお問い合わせください!

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トレジャーデータ株式会社

2011年に日本人がシリコンバレーにて設立。クラウド型データマネジメントソリューションを提供しています。日本では2013年から本格的に事業を展開し、デジタルマーケティングやデジタルトランスフォーメションの根幹をなすデータプラットフォームとして、すでに国内外400社以上の各業界のリーディングに導入いただいています。
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