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セミナーやイベントのライブ配信で注意すべき8つのポイント【後編】

PLAZMA PARTNERS |ブライトコーブ株式会社 大野 耕平氏 × トレジャーデータ株式会社 小林 広紀

オンライン動画ホスティングサービス「Brightcove Video Cloud」を提供するブライトコーブ株式会社の大野 耕平さんをお迎えしてお送りする「PLAZMA PARTNERS」シリーズ。第1回後編は、「ライブ配信って本当に必要ですか?」という大野さんの問いかけからスタートです。オンライン動画の専門家として、ライブ配信のリスクと、それを回避する方法をご紹介します。イベントをデジタル化することによって見えてくる、お客様の新しいインサイトとは? これからのオフラインイベントが生み出す価値とはなにか? ホストはArm Treasure Data小林 広紀です。【前編】はこちら

Topics

ライブ配信って、ほんとに必要?/オンデマンドとの使い分け/ライブ配信のリスクを回避する方法/アンケート回収のハードルが高い/ライブ配信=デジタルトランスフォーメーション?/オフラインイベントだけではではわからなかった参加者のインサイト/BrightcoveとArm Treasure Data CDPの連携でできること/デジタル化したことのメリット/より深くお客様を理解できる/ライブ配信によって、イベント設計そのものが変わった/オフラインイベントの価値を再定義すべき

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オンライン動画ホスティングサービス「Brightcove Video Cloud」を提供するブライトコーブ株式会社の大野 耕平さんをお迎えしてお送りする「PLAZMA PARTNERS」シリーズ。第1回後編は、「ライブ配信って本当に必要ですか?」という大野さんの問いかけからスタートです。オンライン動画の専門家として、ライブ配信のリスクと、それを回避する方法をご紹介します。イベントをデジタル化することによって見えてくる、お客様の新しいインサイトとは? これからのオフラインイベントが生み出す価値とはなにか? ホストはArm Treasure Data小林 広紀です。【前編】はこちら

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ライブ配信って、ほんとに必要?/オンデマンドとの使い分け/ライブ配信のリスクを回避する方法/アンケート回収のハードルが高い/ライブ配信=デジタルトランスフォーメーション?/オフラインイベントだけではではわからなかった参加者のインサイト/BrightcoveとArm Treasure Data CDPの連携でできること/デジタル化したことのメリット/より深くお客様を理解できる/ライブ配信によって、イベント設計そのものが変わった/オフラインイベントの価値を再定義すべき

PLAZMA PARTNERS 01 [Brightcove] – 2/2
Kohei Ono: Marketing Manager, Brightcove
Hiroki Kobayashi: Marketing Manager, Arm Treasure Data
Recording: 2020/03/26

ポイント5 ライブ配信の必要性

小林 ではここから後半です。5つ目のポイントから、よろしくお願いします。

大野 早速なんですけども、「ライブ配信の必要性があるか」ということを今一度考えてほしいなというふうに思っています。

小林 できれば、生はやりたくない。

大野 なぜですか?

小林 大変です。配信環境のバックアップを取るか取らないか、取るならどこまで取るんだとか。編集もリアルタイムで緊張感を持って、スイッチング作業だったりミキシングだったり、今も後ろでやっていますけど、リソースをどこまで割くんだとか。結構大変。

大野 ですよね。

小林 できれば収録しておいて、オンデマンドでやりたい。

大野 やりたいですよね。でもやれない理由っていろいろあると思うんです。

小林 そうですね。記録として残したくないような、ここだけ今だけの話でとか、そういう方はいらっしゃいます。それは逆に価値を高めて、この機会でしか聞けませんよということでライブ配信をやるのはいいかもしれない。ライブとオンデマンドと織り交ぜながらだと思うんですけど。できればオンデマンドでやりたいなっていうのが正直ありますね。

大野 今おっしゃっていただいたように、ネットワークやPCの問題、配信するためのシステム、あとはスピーカーが間違った発現をしちゃうとか、いろいろなリスクがあるので、できるだけオンデマンドで本当にできないのかな?というのを1回考えてからライブに踏み込んでいただいたほうが良いのでは思っています。
ただ、どうしてもライブが必要な場合も、いろんなリスクの回避方法はあります。例えば生放送のものと、録画したものを合わせて配信する方法があるというのはご存知だと思うんですけども。

小林 生放送しながらも、録画したレポートとかを出していくとかもありますよね。ワイドショーとかもそうですよね。

大野 おっしゃる通りです。ただテレビは、基本的にはリニア配信といって、その時間にその決まった番組しか見られないという形式になるんですけど、似たようなことをライブ配信で実現することも可能になっています。

資料:事前に別撮で録画した動画を配信するフロー

大野 この図のように、あらかじめコンテンツを録画しておいて、それをライブ配信で流すということができるんですね。この場合だと、人が失言してしまったというリスクはもちろんなくなりますし、撮影ミスもなくなります。こういったことで、できるだけライブ配信の負荷を軽減いただくことで、継続的にウェビナーを実施いただけるのかなと考えています。

小林 オンデマンドだけど、ライブ感を出していく、みたいなことですね。

大野 そうです。

小林 1人のファシリテーターみたいな人がいて、みたいな。

大野 あらかじめ録画しておいたものを生で流すという感じですね。

ポイント6 アンケートの回答率

大野 6つ目行きます。アンケートの回答率ですね。これは、実際ウェビナーやられていかがですか?

小林 低いんです、リアルのイベントよりも。

大野 僕らも大体30、40%になっていますね。

小林 ライブ配信でアンケートに答えていただくのはなかなかハードルが高い。

大野 リアルのイベントだと、椅子の上とか机の上にアンケート用紙があって。

小林 ボールペン差し上げます、ってノベルティが置いてあって。

大野 置いてあったりしますね。加えてアナウンスとかでアンケートにご記入くださいという案内も繰り返しできたりするんですけど、ライブ配信の場合、アンケートフォームは大体システムになっていて、それに回答するかしないかというのは見ている人次第。あまり強制力がないというか、オフラインだと気まずいから書こうかな、って思っている人も多いと思うんですけど、そういうことがWebの世界ではありませんから、離脱しようと思ったらすぐ離脱できてします。それをどう回避するかというのがポイントになるかと思います。

小林 アンケートに回答していただいた方に別途資料を差し上げるとか、ノベルティを差し上げるとか。それを郵送でお送りするとか何かしら作戦を練らないと、というわけですね。

大野 そうですね。資料を送るというとコストが掛かる部分がありますが、今日登壇した内容の資料をダウンロードできるリンクを、アンケートを回答していただいた人にだけメールしますとか、そういった工夫が必要になるかと思います。

トレジャーデータとの連携 / 今後の展望について
ポイント7 ライブ配信をすることがDXなのか?

大野 次が、ブライトコーブとArm Treasure Data CDP、この連携のお話しをしながら残りの2つのポイントに触れていきます。
1つは「ライブ配信することがデジタルトランスフォーメーションなのか?」というのを今一度考えてみましょう。今までオフラインイベントをやってきたのが、オンラインイベント、ウェビナーを実施することで、われわれのデジタルトランスフォーメーション、これで完璧じゃないか、ってそこで満足されている方、もしかしたらいらっしゃるかもしれないなと。小林さん、いかがでしょうか?

大野 次が、ブライトコーブとArm Treasure Data CDP、この連携のお話しをしながら残りの2つのポイントに触れていきます。
1つは「ライブ配信することがデジタルトランスフォーメーションなのか?」というのを今一度考えてみましょう。今までオフラインイベントをやってきたのが、オンラインイベント、ウェビナーを実施することで、われわれのデジタルトランスフォーメーション、これで完璧じゃないか、ってそこで満足されている方、もしかしたらいらっしゃるかもしれないなと。小林さん、いかがでしょうか?

資料:トレジャーデータ社のライブ配信構成

小林 ライブ配信自体は、イベントなりセミナーをお届けするチャネルのひとつとして増えたというだけで、それは決してDX、デジタルトランスフォーメーションではないと思っています。
ただ、こういったデジタルでの配信をすることによって、オフラインではわからなかった参加者のインサイト、例えばどのコンテンツを何分見たとか、この人はこれだけを見たからこの内容に興味があるはずとか、そういったインサイトがデータでわかりますよね。すると、われわれとしてもアプローチの仕方が変わってくるはずです。オフラインのイベントだけではわからなかったことが、データが取得できることによって新しい気づきが得られる。それを活用していくところまでちゃんと設計していくということですね。今までにないデータを活用できるようになったという意味では、デジタルトランスフォーメーションと言えるかもしれませんし、Arm Treasure Dataとしても今回ライブ配信に切り替えたことは良かったと思っていますね。

大野 実際既に開催されているウェビナーでは、ブライトコーブから流れる視聴データをArm Treasure Data CDPに流し込むためのプラグインというのが開発されていますので、そのデータ自体はArm Treasure Data CDPにどんどん格納できるようになっています。ある視聴者の行動情報、行動履歴を見ていただくと新しい気づきがありますね。実際、先日のPLAZMAでは平均滞在時間が約90分でした。これをリアルタイムで、この人は90分いたなというのを調べるのは結構大変です。ささっと帰る人は帰っちゃいますもんね。そういうデータが全部見えるというのは、デジタルトランスフォーメーションというか、デジタル化したことによるメリットと言えると思います。チャネルが増えたというところと、デジタルの情報が取れるようになって、より深くお客様のことが理解できるようになるという、このポイントが重要なのかなと私は思っています。

小林 僕らもどのコンテンツが面白かったかというのがより顕著にわかるので、イベント設計の仕方も踏まえて、終わったあとの反省点や見えてくるところも変わってきましたよね。前半の休憩の話もそうですけど、どこで休憩入れるかとか、オフラインと全く違う設計の仕方をしなければいけないというのは、反省点としてすごく気づきが多かったですね。それはデータを取ったからこそわかったことですね。

資料:動画コンテンツの様々な計測指標

大野 実際こういった情報が連携できるようになっています。これはあくまで一部になりますけど、こういった情報がブライトコーブからArm Treasure Data CDPに連携できるので、もし今からセミナーやりたい、かつデータもデジタルでやるからにはちゃんと取得していきたいと思われているお客様は、ぜひわれわれのソリューションをご検討いただければなとは思っています。

ポイント8 オフラインイベントの価値

大野 最後、8つ目のポイントなんですけども、オフラインイベントの価値を今一度考えていただきたい。デジタルのイベント、ウェビナーにしてもなんですけど、集客がよかったりすると、オフラインのイベントの価値というか、本当にやる必要あるのかな?ということですね。

小林 これだけオンラインのイベントが多くなってくると、じゃあこれもまた別にオンラインでいいじゃんとなるかもと思うんですけど、敢えてそこは今まで以上に提供できる価値をわれわれも考えて、コンテンツを作って、オフラインのイベントをやっていくというのが必要かなとは思っています。これはオムニチャネルの議論と同じですよね。

大野 そうですね。アフターデジタルの世界とか、そこと一緒かと思います。

小林 オンラインとオフラインをいかにシームレスに設計できるかということだと思うので。例えばECが重要だと全振りしてしまうのではなくて、実店舗も重要という議論と同じだと思うので、そこはオフラインのイベントも大事にしつつ。ただ、やはりオフラインはすごく大変だと思います。オンラインに慣れちゃうと余計にね。

大野 でも今までやってきたことなんですよね(笑)。

小林 そう。よくやってきたな、と(笑)。そこは見直して上手く組み合わせながらやっていくのがいいんじゃないかなとは思いますね。

大野 さっき小林さんがお話しされた通り、短い期間でも集客できたり、オフラインと比べて多くの集客があったりと、オンラインの良い部分はあると思います。
オフラインイベントの場合、交流を求めている人とかもいらっしゃいますよね。デジタルでタッチポイントを増やしていただいて興味を持っていただいた人が、オフラインイベントだとこんな人のお話聞けるんだとか、こんな人と知り合うことができるんだという価値が再定義できると、そのイベントの価値がより上がっていくのではないでしょうか。

小林 そうですね。今までもそこは設計していたと思うんですけど、よりフォーカスされて価値を提供できる場になると思うのでやっていきたいですね。そしてそれをしっかりと収録して、コンテンツにして、またそれをオンラインでみていただいて。そういう設計にしていく必要があると考えています。

大野 そうですね。ありがとうございます。以上で8つのポイントの後半、終わらせていただきます。

小林 PLAZMA PARTNERS、ブライトコーブ株式会社のマーケティングマネージャー大野さんにおいでいただきました。ありがとうございました。

大野 ありがとうございました。

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トレジャーデータ株式会社

2011年に日本人がシリコンバレーにて設立。クラウド型データマネジメントソリューションを提供しています。日本では2013年から本格的に事業を展開し、デジタルマーケティングやデジタルトランスフォーメションの根幹をなすデータプラットフォームとして、すでに国内外400社以上の各業界のリーディングに導入いただいています。
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